【目次】
【「石油の日」とは?10月6日になった由来、込められた思い】
■「石油の日」とは?
石油エネルギー業界における取材活動を通して、日刊紙を発行する株式会社燃料油脂新聞社(東京都中央区)が制定した「石油の日」。社会のインフラに欠かせず、人々の生活に密接に関わる石油の重要性や、石油販売拠点でもあるガソリンスタンド(サービスステーション=SS)の社会的意義を多くの人に再認識してもらうのが目的です。
■「1・0・6」でオイル?日付に込められた思い
10月6日に制定した由来はふたつあります。
まずひとつは、10月6日の数字を「1(イ)」「0(オ)」「6(ル)」と見立て、「016」と並び替えると「オイル」となることから。
もうひとつは、昭和のオイルショックにちなみます。実体験として記憶がある人以外でも、ニュースなどで取り上げられることが多いのでご存知でしょう。1973(昭和48)年10月6日に第四次中東戦争が勃発しました。その後、産油国による原油の生産削減や禁輸、価格の引き上げが行われました。「石油の日」は、この第一次オイルショックを教訓に、との思いからこの日に制定されました。
【1973年10月6日とオイルショックの関係】
■第一次オイルショックはなぜ起きた?
1973年10月に発生した第四次中東戦争において、アラブ石油輸出国機構(OAPEC)や石油輸出国機構(OPEC)が石油戦略を実施したことが原因でオイルショックは起こりました。産油国が原油生産削減や特定国への輸出禁止、さらに輸出価格の4倍化を断行したため、原油価格や石油製品価格が暴騰、世界の石油市場が大きな混乱に陥ったのです。
■日本への影響
当時、安価な石油の大量消費に依存していた日本経済は大きな打撃を受けました。政府は石油や電力の使用節減を求めるとともに、中東外交にも対応を迫られました。1973年11月22日の官房長官談話では、イスラエル軍の占領地からの撤退や、パレスチナ人の正当な権利の尊重などを求めています。
■日本の暮らしに生じた混乱
オイルショック以前から進んでいた物価上昇に、原油価格の急騰や供給不安が重なり、「狂乱物価」と呼ばれる激しいインフレが起こりました。生活必需品が不足するという不安も広がり、トイレットペーパーなどの買いだめ騒動につながりました。
■日本でオイルショックは何度起きてる?
・第1次オイルショック:昭和48(1973)年
第四次中東戦争を契機に、アラブ産油国は原油の生産削減や特定国への禁輸を実施しました。これと並行して、OPEC加盟産油国による原油価格の引き上げが進み、1973年秋から1974年初めにかけて原油価格は約4倍になりました。日本へはトイレットペーパーの買いだめ騒動やインフレを引き起こし、1974年度は戦後初のマイナス成長となりました。
・第2次オイルショック:昭和54(1979)年
イラン革命やその後のイラン・イラク戦争による原油供給の減少と価格高騰が要因です。日本は原油価格が約3倍に上昇しましたが、第1次オイルショックの反省を生かした省エネの徹底や国民の冷静な対応により、パニックや大きな社会的混乱は回避されました。
【ガソリンだけではない!身近にある石油製品】
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オイルショックのイメージとしてよく使われるニュース映像が、小売店に消費者が殺到するトイレットペーパーの買いだめシーンですね。トイレットペーパーの紙の主な原料は、木材パルプや古紙です。しかし、第一次オイルショックでは生活必需品が不足するという不安が広がり、買いだめ騒動が起こりました。
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私たちの身近にある石油由来の製品を挙げてみましょう。
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■プラスチック容器
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レジ袋をはじめとするポリ袋、ペットボトル、食品トレーなど、日々の買い物や食品保存に欠かせない資材には石油う由来の郷永寿氏を使った製品が多くあります。レジ袋については有料化が進み、エコバッグの持参・携帯が浸透しました。
■ラップやフリーザーバッグ類
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食品保存に使うラップフィルムやジッパー付きの保存袋の原材料は、石油から得られるナフサなどを出発原料に、化学反応を経てつくられる合成樹脂です。
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■合成洗剤や容器
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洗剤やシャンプーなどの容器はもちろん、汚れを落とす成分(界面活性剤)の一部にも石油由来の原料が使われています。
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■化粧品
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リップクリームや保湿に使われる白色ワセリンは、石油から得られる炭化水素の混合物を精製したもの。口紅やファンデーションの基剤や成分にも、石油由来のオイルやワックスが活用されています。
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■合成繊維の衣類
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速乾吸水性などのインナーやスポーツウェア、フリース、ストッキングなど、軽くて丈夫な衣服の多くはポリエステルやナイロンなど石油由来の成分が使用されています。
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■文房具
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ボールペンの軸やクリアファイル、定規、消しゴムには、塩化ビニル樹脂や合成ゴムを使ったものがあります。
■靴のソール
スニーカーなど靴の底に使われているクッション性の高い合成ゴムやEVAなどを使ったソールやスポンジ、合成皮革なども石油製品です。
【石油に依存する暮らしとこれからのエネルギー】
日本は、2050年のカーボンニュートラルの実現を目指しています。上記の項目を見ても、現代の暮らしに石油は欠かせないものではありますが、環境省は、太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入や、省エネルギーの取り組みを支援しています。
最後に、環境省の主な取り組みや方針についてご紹介しましょう。
■再生可能エネルギーの導入支援
2050年の脱炭素社会(低炭素目標)に向け、地域資源を活用した再生可能エネルギーの主力電源化を推進しています。2026年度も、企業などによる再生可能エネルギーの導入や、再エネ熱・工場廃熱の利用などを支援する事業が設けられています。
■公共施設の防災と脱炭素化
公共の避難施設や防災拠点に、再生可能エネルギー設備などを導入し、停電時にも電力を確保できるようにする支援があります。
■企業向けガイドラインの作成
企業の脱炭素経営を後押しするため、「はじめての再エネ活用ガイド」などを公開。自家消費型太陽光発電やPPA(電力購入契約)などの調達方法を普及させています。
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ガソリンや灯油などの燃料だけでなく、石油はさまざまな製品の原料として暮らしを支えています。だからこそ、必要以上に使わず、製品を長く使うことが大切です。レジ袋の不使用や洗剤や化粧品などの詰め替え、ペットボトルをリサイクルするといった「日々の暮らしで無理なくできること」など、無理なくできることから始めてみませんか。10月6日の「石油の日」に、身の回りの品々を見直すきっかけにしてみてください。
- TEXT :
- Precious.jp編集部
- 参考資料:『デジタル大辞泉』(小学館)/『日本大百科全書 ニッポニカ』(小学館)/『現代用語の基礎知識』(自由国民社)/環境省( https://www.env.go.jp/ ) :

















