「暗黒の木曜日」とは？1929年10月24日に何が起きた？世界恐慌との関係を解説【大人の語彙力強化塾】

【目次】

• 「暗黒の木曜日」とは？日付と意味、世界恐慌との関係
• ビジネス雑談に役立つ「暗黒の木曜日」にまつわる雑学

【「暗黒の木曜日」とは？日付と意味、世界恐慌との関係】

「株」や「投資」に興味のある人や、仕事で金融に関わる人なら、「暗黒の木曜日」というフレーズを聞いたことがあるでしょう。一方、株式市場になじみがなければ、具体的に何を指すのか、思い浮かばないかもしれません。

「暗黒の木曜日」とは、1929年10月24日（木）、米国のニューヨーク株式市場で株価が急落し、売り注文が殺到した日を指します。 英語では「Black Thursday」と言います。

当日のニューヨーク証券取引所の株式売買高は、当時として記録的な約1,290万株に達しました。1929年10月の一連の株価暴落は、「ウォール街大暴落」とも呼ばれます。

「暗黒の木曜日」は世界恐慌を象徴する出来事のひとつですが、この一日の暴落だけで世界恐慌が起きたわけではありません。 米国では株価暴落以前の1929年夏から景気が後退し始めていて、その後、1930～1931年の銀行パニックや、1931～1933年の国内外の金融危機などを通じて、不況が深刻化していきました。

【ビジネス雑談に役立つ「暗黒の木曜日」にまつわる雑学】

■1920年代の繁栄から「暗黒の木曜日」へ

1914～1918年の第一次世界大戦後、アメリカは世界経済を支える主要国として存在感を強めました。連邦準備制度の公式解説でも、「米国は大戦を経て、世界で最も強力で活力ある経済をもつ国になった」と説明されています。

自動車や電話などが普及し、人々の暮らしが変化するなか、一般の人々も株式投資に参加するようになります。借り入れを利用して株を購入する仕組みも広がり、株式市場には多くの資金が流れ込みました。

ただし、すべての産業が同じように繁栄していたわけではありません。農業では1920年に農産物価格が急落し、好況期に借り入れを増やしていた農家が返済負担を抱えるなど、厳しい状況が生じていました。アメリカの華やかな繁栄の陰には、こうした問題もあったのです。

■なぜ「暗黒の木曜日」は起こった？

実際、1929年の株価暴落を、ひとつの原因だけで説明することはできません。一般に言われる背景として、投機の過熱や金融引き締めなどが挙げられますが、それぞれがどの程度影響したのかについては今でも議論があります。

◆借入金を利用した株式投資の拡大

値上がりを期待する人々が、自己資金に借入金を加えて株式を購入するようになりました。こういった投資は、株価が上昇している間は利益を大きくする一方で、下落すればゼロでは終わらず、マイナスになることも。損失や返済の負担も重くなります。

◆投機の過熱を抑えるための金融引き締め

米国の中央銀行制度である連邦準備制度は、株式投機の過熱を警戒していました。1929年8月には、ニューヨーク連邦準備銀行が、銀行に資金を貸し出す際の金利である「公定歩合」を6％に引き上げました。借り入れの負担を重くし、借金による株式投資の過熱を抑える狙いでしたが、企業や家計の経済活動にもブレーキをかけることになりました。

◆株価下落に伴う不安と売りの拡大

株価が不安定になると、投資家の間に不安が広がりました。そして、下落によって売りが増え、その売りがさらに株価を押し下げる状況に陥ったのです。当時の金融記録にも、損失を抑えるための売り注文や、貸し手による資金回収が市場の混乱を強めた様子が記されています。

■暴落が続いた「暗黒の火曜日」とは

株価の暴落は、10月24日の「暗黒の木曜日」だけでは終わりませんでした。翌週の10月28日（月）にはダウ平均株価が約13％、29日（火）には約12％下落しました。これは、わずか2日間でダウ平均株価が約23％下落したことを意味します。たとえば同じ値動きをする資産を100万円分保有していれば、約77万円に目減りするほどの急落です。

29日は英語で「Black Tuesday」、日本語では「暗黒の火曜日」と呼ばれます。

29日のニューヨーク証券取引所の売買高は約1,641万株。24日を上回る規模の取引が行われ、市場の混乱はさらに深まりました。その後も株価は下落局面をたどり、1932年夏に底をつけました。

この1929年10月の数日間は、その後の長い経済危機を考えるうえで、象徴的な出来事として記憶されています。

■ダウ平均が一日で約22.6％下落した「ブラック・マンデー」

「暗黒の木曜日」から約60年後の1987年10月19日（月）、ニューヨーク株式市場を襲った歴史的な暴落が「ブラック・マンデー」です。 英語では「Black Monday」と表記します。

この日、ダウ平均株価は一日で約22.6％下落しました。これは、1929年10月28日・29日のそれぞれの下落率を上回る急落です。市場の混乱は、世界各地の株式市場にも広がりました。

しかし、その後、世界恐慌のような長期の大不況には至りませんでした。暴落後、米連邦準備制度は資金供給を進め、銀行にも市場参加者への融資継続を促すなど、金融システムを支える対応を取りました。こうした措置は、市場機能の回復を支える役割を果たしました。

ブラック・マンデーをきっかけに、急激な相場変動時に取引を一時停止する「サーキットブレーカー」などの制度整備も進みました。金融市場のつながりと、混乱への備えの重要性を示した出来事といえるでしょう。

■2008年の「リーマン・ショック」とは？

2008年9月15日、米国の大手投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻しました。 その衝撃で世界の金融市場の混乱が深まった出来事は、日本では「リーマン・ショック」と呼ばれています。破綻後、株価の下落や資金調達の難化などが進み、金融市場の緊張が一段と高まりました。

背景には、米国の住宅市場の過熱がありました。住宅価格や住宅向け融資は1990年代から拡大し、2000年代半ばにかけて、その動きが加速しました。

信用力の低い借り手向けの住宅ローンである「サブプライムローン」や、住宅ローンをもとにした証券化商品の問題が広がるなか、金融機関の経営への不安が強まります。リーマン・ブラザーズも資本や手元資金の不足を解消できず、破綻に至りました。

とはいえ、金融危機も景気後退も、リーマン・ブラザーズの破綻以前から進んでいました。米国の景気後退は2007年12月に始まり、2008年秋に金融市場の緊張が高まると、経済活動の落ち込みも急激になりました。つまり、リーマン破綻は、「すでに進行していた危機を深刻化させた」というわけです。

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「暗黒の木曜日」は、株式市場に売りが殺到した歴史的な一日を指す言葉です。その背景や、その後に続いた金融危機を知ると、株価の急落と経済全体の不況を分けて捉えやすくなります。経済ニュースを読む際には、出来事の名称だけでなく、何が起き、どのように影響が広がったのかを確かめたいものです。