デリバリーだけじゃない!Uber Eatsの最新便利テクニック

Uber Eats(ウーバーイーツ)といえば、通常デリバリーを行っていない店舗でもUber Eatsのアプリと連携されていればデリバリーオーダーができるというサービス。自宅や会社だけでなく、お花見の席などへのデリバリーでも活用されています。

そしてそのシステムはさらに進化! 2019年に入り、登録店舗は日本国内でも1万店を超え、三宿の「シニフィアンシニフィエ」など、ちょっと駅から距離があって足をのばしにくい店舗や、行列ができるタピオカミルクティーの店「THE ALLEY」「アルフレッドティールーム」なども対象店舗に。

流行のタピオカミルクティーのために炎天下の中で行列するよりも、海外ドラマのワンシーンのように「ドリンクいる人!」と募り、オフィスにデリバリーしてもらうのが大人が使うべきテクニック。

シニフィアンシニフィエのおつまみパンセット¥3,000(デリバリー代別)
麻布十番の「ジェラテリア マルゲラ」ではジェラートのほか、ジェラートをサンドした「ビスコッティ」、ジェラートのグラススイーツ「ドボチェーナ」、「ジェラートケーキ」もオーダー可能。
「アルフレッドティールーム」は東京の新宿・原宿・青山と名古屋、大阪・梅田に出店済のLA初のティーブランド。
「THE ALLEY」は2017年に日本上陸以来、全国に展開している台湾発のティースタンド。タピオカ入り以外にも、グラデーションが美しいドリンクなどもおすすめです。

そんなUber Eatsに新たに導入されたのが「ピックアップ」というサービス。Uber Eatsのメニューには「Uber Eats限定セット」を展開している店舗もあり。疲れた帰り道、自宅近くの店舗にオーダーして、自分でピックアップすれば、デリバリー代は必要なし!

まだスタートして間もないサービスですが、行列必至の店舗で賢く使いこなしているユーザーも多いとか。利用可能店舗もどんどん増えているので、アプリでマメにチェックしたくなるはず。

Uber Eatsアプリのトップ画面にある「ピックアップ」を開くと、対象店舗が表示されます。

このサービスのうれしいところが、通常はテイクアウトを実施していない店舗のメニューを持ち帰れるところ。日本ではどうしても自宅での調理をすることが称賛されがちですが、実際のところ平日は働き、週末につくり置きして…と考えても、食べきれなければムダに。

例えば、パスタやお好み焼き、パンをつくって中途半端に残った小麦粉の賞味期限をチェックしてみて。使い切れない場合、それもフードロスになってしまうという残念な事実。自宅の材料をきちんと管理しながら、最新のサービスを上手に活用して、生活全般をより充実していくことも選択肢に入れてみてはどうでしょうか。

左/麻布十番の「麻布十番しも井」ではもつ鍋、右/代々木上原のアルゼンチン料理「ミ チョリパン」など、多種多様な店舗がどんどんUber Eats対応中。

消費税10%時代の食生活を見据えてあなたはどうする?

先だって香港にて開催されたUber Eats史上初の「Future of Food Summit(フューチャー・オブ・フード・サミット)」では、デリバリーの未来についての発表が行われました。

Uber Eatsにとって、アジア太平洋地域は世界で最も急速な成長を遂げているエリアであり、アジア太平洋地域でのUber Eatsのレストランパートナー数は、2019年になって2倍以上に増加。同様に、それを利用するカスタマーやデリバリーパートナー数はこの1年で3倍にまで増加。

なかでも、日本・インド・オーストラリアは今後の成長がより見込まれるエリアと位置づけられています。

香港の会場前にあったボード。この時点で「全世界に22万以上のレストランパートナーがいる」と書いてありました。

Uber Eatsのグローバルマーケティング本部長のニッキー・ニューバーガーさんは、2015年12月にカナダ・トロントでサービスを開始、ほんの数年で驚異的な成長を遂げているUber Eatsを含めても、フードデリバリーの世界はまだ「携帯電話で考えると、まだまだ古いモデルで、成長過程にある」と評しています。

この10年でGoogleがさまざまなアイディアを打ち出してきたように、Uber Eatsも同様のことがフードデリバリーの世界でできるのではないでしょうか。例えばテクノロジーを活用することで「どんなものがこの地域が好まれているのか」などのデータをレストランに提供できれば、そのデータに基づいたメニューを考えたり、新しいレストラン開店のリスクを減らすことができます。

ニューバーガーさんの前職はナイキ。急成長のなかにあるUber Eatsには優秀な人材がどんどん集まっています。

日本では2019年10月1日(火)に大きな転換期を迎えます。10月1日から施行される消費税の10%への増税に伴い、注目されているのが「軽減税率」。

同じレストランでも、店内で食べた場合は10%、テイクアウトを利用した際は現行の8%になるという制度により、内食需要が高まると予測されています。これに伴い、Uber Eatsの利用は「デリバリー」「ピックアップ」も含めて増えると見込んでいるそうです。

レストランで過ごす時間、デリバリーやピックアップで時短を叶えつつ、自宅でパートナーや家族と過ごす時間を増やす。さまざまな選択肢の使い分けが、今後さらに加速しそうです。

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この記事の執筆者
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WRITING :
北本祐子